信州の建築家ノート~ソーラーシステム補助金

ソーラーシステム補助金について

太陽光発電の拡大のため、国では一般住宅への太陽光発電システムの設置
を促進する補助金制度を設けています。

今回の募集期間は、2009年11月20日から2010年3月31日ま
での期間です。

補助金額は、太陽電池モジュールの公称最大出力1kwあたり70000円
です。

写真は、東京電力のオール電化住宅のカタログです。


DSC01416.JPG


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私の小説・戦う住宅より~

   頑張れ!在来工務店


 ところが、この数十年で世界の資本の使われ方、流れが大きく変わり、日本においても、都市と地方の区別が無いほどに、さらなる利便性を追い求める生活様式が浸透した。その為に、そこがどこであれ、日々の生活が、資本の動向に追随し目まぐるしく変容するに至った。

 結果、街の中心から核店舗などの資本が引けば、住民はつっかい棒を無くしたようなもので、考えもしなかった不便への逆戻りという事態に、たじろぐことになるだろう。

 あるいはまた、行政の誘致に応じた大工場が、より安い労働力を他国に求めて撤退し、そのために働き口が失われれば、労働者は、好むと好まざるに関わらず、新しい雇用先を求めて引っ越しを余儀なくされるやもしれない。

 こうなると、もはや街のあり方がどうのこうのとノンビリ言ってられなくなり、ゴースト化した小売店のシャッター街路、ドーナツ現象の定番たる寒々とした風景が広がるのを抑える術はないのである。

 しかる後になってみて、最初から箱物や工場やなにやらの誘致による街の活性化という他力本願は、しょせん無用だったということにもなりかねない。

 魅力が失せ老朽化した街路に客は戻らないから、こうなると、もはや壊して、住民自らの新たな装いを纏うしかない。そういう再生への決心が付くまでには、相当な時間がかかるだろうが・・・

 このように考えるとするならば、街の救世主と見込んで大規模店や大工場を誘致したとしても、その結果次第では、まわりの街ごと廃墟にされる危うさまで引っ張り込むのが、資本というものが持つ、潜在的な恐ろしさだと認識せざるを得ない。

 頼りにしていた生活の支えや潤いが消えたときの寂寥感は、肌身に滲み例えようもなく貧しい。これは日本においては、中部地方のT市やO市ばかりでなく、全国津々浦々どこにでも見られる現象だ。

  つづく・・・

 

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